性能を証明する

最高レベルを目指し、省エネ・耐震性能をシミュレーション

様々な性能の評価を積極的に取得し、住宅性能を厳しくチェック

自社によるシミュレーションだけではなく、第三者機関による客観的な性能評価を受けて確実かつ公正な住宅性能を担保するよう性能の評価の取得を積極的に行っています。

費用はかかりますが性能の高い住宅としてのお墨付きは資産価値を向上させ様々な減税施策が受けられます。

さらに、ストック住宅の優良化や地球温暖化防止など、国が誘導する高性能住宅に関する様々な補助事業へのエントリーや実施も積極的に行っています。

様々な優遇措置を住まい手に提供すると共に、先進的な技術への対応や自社の技術力の向上に努めています。

長期にわたって使用可能な質の高い住宅ストックを形成するため、2009年に「長期優良住宅の普及の促進に関する法律（長期優良住宅法）」が施行されました。

劣化対策、耐震性、省エネルギー性、維持管理の容易性、最小面積、維持保全計画など、一定の基準を満たした住宅は、所管行政庁により長期優良住宅の認定を受けることができます。

さらに所得税、登録免許税、不動産取得税、固定資産税の優遇や、関連する補助事業による補助が受けられます。

東日本大震災を契機としてエネルギーの需給が変化し、国民のエネルギー利用や地球温暖化問題に関する意識が高まっている中、2012年に「都市の低炭素化の促進に関する法律（エコまち法）」が施行されました。

現行の省エネ基準よりエネルギー消費をさらに10％削減＋低炭素化に資する措置を講じた住宅は、所管行政庁により低炭素住宅の認定を受けることができ、所得税、登録免許税、融資の金利などの優遇が受けられます。

ゼロ・エネルギー・ハウスとは、住宅における年間での一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロ又は概ねゼロとなる住宅です。

建築物や設備の省エネ性能の向上、エネルギーの面的利用、再生可能エネルギーの活用等により削減させることによって、成り立っています。

具体的には、躯体の断熱性能を向上させ、高効率設備や太陽光発電、HEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）などを導入します。建設費の一部を補助する補助事業も実施されています。

2015年「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」が公布され、エネルギー消費性能の表示をするよう努めなければならないことが位置づけられました。

建築物のエネルギー消費性能の見える化を通じて、性能の優れた建築物が市場で適切に評価され、選ばれるような環境整備等を図るため、第三者認証マークの一つとして、2016年からスタートした制度です。

田中工務店では、エネルギー消費量を省エネ法基準より20%以上削減できる高性能の住宅を標準として、設計しています。

田中工務店では、OM総合保証制度を利用して住宅建築における重要な3つの保証（完成、地盤、瑕疵）を行っています。

OM総合保証では厳しい自主基準を作成し「品質管理外部監査制度検査」で物件ごとに品質管理をおこなっています。

その中の「品質管理表彰」で、2016年度も優良品質工務店と優良工事担当者のW表彰を受けました。